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大規模災害が多発する今 求められる「レジリエンス」強化 ~その3~

2021.4.26|業界の知識を深める

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重大な社会課題、住まいへの対応急ぐ

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う「ニューノーマル」への対応を含め、住宅産業には数多くの社会課題を解決することが求められている。その中でも重要度が高まっているのが、多発する大規模災害への備えで、近年は「レジリエンス」というかたちでの対応に注目が集まっている。そこで、この特集ではハウスメーカーの対応を紹介しながら、大規模災害への対応のあり方を考察する。(住生活ジャーナリスト 田中直輝)

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人生100年時代見据え独自の災害対応を訴求

積水化学工業住宅カンパニー(セキスイハイム)は、レジリエンス性の高い住まいについて「人生100年時代」と関連づけた「レジリエンス100」という展開を行っている。「100年の人生設計において多様化する選択肢を享受する一方で、起こりうる出来事への備えも必要で、将来の変化への対応力、いつまでも健康で暮らせる安心、いつ起こるか分からない災害への強さが、これからの住まいに求められる」からとしている。

具体的には、「平常時」「災害発生時」「災害後」「地域社会」という4つのテーマに分けて訴求しているのが特徴だ。中でも興味深いのが「地域社会」について。同社の分譲戸建て開発では、植栽の育成などを通じた住民コミュニティの形成、それによる共助を通じた「減災・縮災」に注力している。また、分譲地内の公園に、周辺住民をも含めた災害対応の拠点とできる設備、防災倉庫やカマドベンチを設置するなどのハイレベルな取り組みを行っており、それらは分譲地の付加価値向上、あるいは資産価値の維持にもつなげている。

なお、コロナ禍にあたって、「レジリエンス100 ステイ&ワークモデル」を投入。独自の空調システム「快適エアリー」による空気・快適温度の維持、家族が安心して過ごせる住環境「ステイスタイル」の提案、家で快適に仕事が行えるテレワーク環境「マルチテレワーク」の提案などを特徴としている。